ビシカです．
製造業に限らず，数多くある業務上疾病のうち「腰痛」が全体に占める割合が最も高いことはよく知られています．
たとえば，平成30年（2018年）の業務上疾病発生件数（厚生労働省HP：業務上疾病発生状況等調査）は，製造業では合計1,631件でしたが，そのうち「腰痛」は742件で約45％を占めます．製造業の業務上疾病第2位は「熱中症」の221件なので，腰痛の方が熱中症よりも3倍以上高いことが分かります．
全業種では，業務上疾病発生件数合計は8,684件で，そのうち「腰痛」は5,016件であり約58％を占めます．
一度腰痛になると，再発しやすいといわれているため，労働者の腰痛予防対策は非常に大切になります．腰痛の発生原因としては，動作要因，環境要因，個人的要因等があります．
動作要因は，重量物の持ち上げ，介護作業等の人力による人の抱え上げ作業，長時間の静的作業姿勢，ひねり等の不自然な作業姿勢などが挙げられます．
環境要因は，建設機械等の操作・運転による振動，寒冷・多湿な環境に身を置くこと，照明の暗い所での作業，作業空間が狭く不自然な姿勢となる作業，滑りやすい床面など挙げられます．
個人的要因は，年齢，性別，筋力量，身長，体重，体力や基礎疾患があることなどが挙げられます．
腰痛の予防対策としては，「職場における腰痛予防対策指針」（平成25年6月18日付け基発0618第1号）が示されていますが，以下簡単に説明します．
１．自動化，省力化 ：自動化により作業をなくす．困難な場合は，台車等補助機器を導入
２．作業姿勢，動作 ：不自然な姿勢をとらないようにする
３．作業の実施体制 ：健康状態等を考慮して腰に負担のかかる作業を一人でさせない
４．作業標準 ：腰痛の発生要因を低減できるよう，作業動作・姿勢・手順等見直すこと
５．休憩・作業量，作業の組合わせ等 ：適宜休憩時間を設け，姿勢を変えるようにする
６．靴，服装等 ：作業時の靴は，足に適合したものを使用し，ハイヒールやサンダルを使用しない．作業服は，伸縮性，保湿性，吸湿性のあるものとする．腹部保護ベルトは，個人ごとに効果を確認してから使用を判断する．
詳しくはこちらをご覧ください⇒https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/youtsuushishin.html
実際にこのような労働衛生管理を行うのは，事業者（トップ）の「腰痛の予防対策を講ずるぞ」意識が非常に大切です．なぜなら，腰痛の発生要因は，作業によって多種多様であり，要因自体も変化します．また，個人が腰痛予防を頑張っても，作業内容（例えば，ある作業においては，重量物を持つ場面が必ずある等）が変わらなければ，発生リスクを効果的に下げることが難しいことも多々あります．
以上から，腰痛予防対策を進める際は，個人ではなく最低でも職場単位で実施し，さら継続的に実施する必要があります．腰痛がなくなると，製造業の業務上疾病発生件数が45％も減ります．職場によっては，腰痛予防対策の取り進めは，「ゴールの見えないマラソン」のように感じるかもしれません．しかしながら，根気強く対策をしていけば，「継続は力」となり腰痛発生の絶対数は下がりますので，少しずつでも対策を講じていきましょう！
